6月15日にマップボックス・ジャパン合同会社と共催で「デジタル地図」をテーマにウェビナーを実施しました。前半パートではマップボックス・ジャパン合同会社 Head of Advertising Sales 小野様、後半パートを弊社S Div.原島が登壇しお話ししました。

まずは共催企業の説明ですが、マップボックス・ジャパンは、2010年に設立した地図開発プラットフォームを提供している米国のMapbox Inc.と、ソフトバンク株式会社がタッグを組み、2020年3月に設立された合弁会社です。
米Mapboxは、提供するデジタル地図の月間利用者が世界中で7億人を超えるなど、デジタル地図のリーディングカンパニーです。
日本拠点のマップボックス社も拡大を続けており、ヤフー株式会社の「Yahoo!地図」やPayPay株式会社の「PayPay」アプリなど数多くの企業がデジタル地図を導入しています。

前半パートでは「地図が表現できること、消費者が求めること」をテーマに、米Mapboxのルーツやこれまで主軸としてきた地図開発プラットフォーム事業の紹介をしました。先に記載している通り、日本企業においても数多くの事例があります。

事例の一部として、東京の公共交通のリアルタイム3DマップであるMini Tokyo 3DやSUBARUオーナーのためのドライブアプリSUBAROADなどの事例を紹介しました。
マップボックス社が提供する地図プラットフォーム上と日本企業の保有するデータが融合することで、今までにない利便性と革新的なインターフェースが実現されています。

後半パートでは、マップボックス社の広告メニューの取り扱いがあり、数多くの小売店舗のデジタル支援をしているオムニバスから「市場動向・マップのマーケティング施策活用」をテーマにお話ししました。

マップは近年、経路検索以外の用途も増えており、来店や訪問の際の事前情報収集のツールとしても使われています。それに伴い、MEO（マップエンジン最適化）市場も成長しており、マップの媒体上の情報を正しく整備していく必要性も高まっています。

またマップは、認知〜リピートまで多岐にわたり消費者と関わっており、それぞれの段階に合わせて適切な対応をとっていく必要があります。

最後に、このような需要の高まりを踏まえ、マップボックス社が提供する「プロモーテッド・ピン広告」のご紹介をしました。

マップボックス社との取り組みをいち早く開始し、 既に複数の事例やノウハウのあるオムニバスが、代理店の立場から「プロモーテッド・ピン広告をご提案したい理由」や「実際に無料キャンペーンをご実施いただいたクライアント様の決め手」をご紹介しました。
選ばれる理由として、マップ上での競合との差別化やマップ市場の成長、検証目的などが挙げられました。8月末までの掲載がすべて無料になるキャンペーンを実施しています。少しでもご興味のある方は株式会社オムニバスまでお問い合わせください。

お問い合わせ先
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